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遊ぶのならパチンコはほどよく遊びましょう


パチンコ遊技機(ゲーム機)そのものは「パチンコ台」と呼ばれる。パチンコ設備を設けた遊技施設は、最も一般的には、「パチンコ店」または「パチンコ屋」と呼ばれるが、パチンコ業界やパチンコ雑誌、パチンコファンの間では「パーラー」と呼ぶ場合もある。このような遊技施設は、1930年に最初の店舗が開店し、その後第二次世界大戦時は賭博として一時は全面禁止となったが、終戦後に復活した。 パチンコ店以外では、ゲームセンターや露店などにてもパチンコ台が、設置、運営されるが、この場合は鋼球と景品との交換は行われない。コンシューマ分野においては、中古のパチンコ台を個人向けに売買する市場があり、また、このようなパチンコ台の特徴を模した玩具や、シミュレーションゲームとしてのビデオゲームもある。
パチンコ台は、多くは木製の板に多数の真鍮製の釘が打ち込まれた盤をほぼ垂直に立て、前面を二重のガラス板で覆い、ここに直径11mm、重さ5gのパチンコ球と呼ばれる鋼球を据え付けられている発射装置によって弾き入れる。弾かれた球は、盤面上の釘や羽根、回転体などの構造物に当たりながら複雑な軌跡で盤面を落ちて行き、この間に球がセーフ穴と呼ばれる入賞口に入ると、15個以内の規定数の入賞球を獲得することができる。盤面には、遊技の妙味を増すために、「役物(ヤクモノ)」と呼ばれる特別な入賞口や仕掛けが施されている。役物は機械仕掛け・電気仕掛けにとどまらず、近年ではデジタル部品を駆使したデジパチと呼ばれるハイテク度の強い機種が主流である。
2004年7月に改正された遊技規則の影響を受け、2004年6月以前に保安電子通信技術協会(保通協)の検定を通過したパチンコ遊技機やその他の遊技機は、遅くとも2007年9月末までに全て撤去することが義務付けられた。また大当たりの連チャンが人気だった4号機パチスロ機も同時に撤去対象となっており、これに伴いパチンコホールは入替のために多額の費用負担を強いられた上、射幸心をあおる遊技機の規制により大幅な客離れが見込まれたため、金融機関もパチンコ業界へのファイナンスに対し非常に慎重になった。そうしたあおりを受け、2007年4月27日には業界第6位のダイエー(本社・会津若松市)が東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請したことを代表に、2007年度のパチンコ店倒産件数は前年比37.1%増の大幅増加となった。
風営法施行規則35条2項2号では景品として「客が一般に日常生活の用に供すると考えられる物品のうちから、できる限り多くの種類のものを取りそろえておくこと」を店舗に求めている。そのため、タバコや菓子のほか、店によってネクタイ・ハンカチ・靴下などの洋装小物、電気製品、化粧品、大衆薬、アクセサリー、 CDやDVD、食料品など様々で、大型のパチンコ店内の景品交換コーナーは小型のスーパーマーケットにも似る。 なお警察庁では2006年12月に、パチンコ景品として最低500種類以上(ホールの設置台数が500台以上の場合はその台数と同数以上の種類。うち最低200種類は実物を展示)、品目としては家庭用品・衣料品・食料品・教養娯楽用品・嗜好品・身の回り品・その他の7品目中5品目以上を取り揃えるよう求める通達を出している。
1970年代後半頃までのパチンコ台は、玉を弾くスプリングを戻す強さの加減をレバーを使って手動で行いながら一発一発打っていた。現在のパチンコ台は玉の自動射出機構を備えており、ハンドルに手を添えるだけで玉を打つことができる。玉の射出頻度は、パチンコで0.6秒に1発、アレパチでは0.5秒に1発以内と規定されている。ハンドルに手を添えている間は永続的に玉が射出されるため、射出を一時的に停止させる押しボタンが、ハンドルの付近に搭載されている。 パチンコ遊技には最低限の技術介入が求められるため、ハンドルを器具などで固定する遊技方法を防止する目的として、ハンドルには、素手で触れていることを検知するセンサーが取り付けられている。
近年のパチンコ台では、タイアップ機と呼ばれる、かつての漫画・アニメ・特撮ドラマなど子供向けの作品を題材にしたもの、あるいは著名芸能人が監修またはモチーフとするものなどがあるが、作品や権利者によってはギャンブル(その他児童に提供できない商品・サービス)に対しキャラクターの使用は許可しない、とするケースもある。 これは、モチーフとするタレントの肖像権料に加え、リーチや大当たり演出中の楽曲使用による版権収入が(更に台の売り上げが伸びればインセンティブ収入も)見込めるため、CDの売り上げが落ち込む中で音楽業界がパチンコ市場に注目し始めている。 実際2007年度のJASRAC賞で銀賞を受賞した「エヴァンゲリオンBGM」においては、パチンコ・パチスロでの著作権使用料が同楽曲の使用料全体の44%を占めており、パチンコ台から得られる版権収入がカラオケ・着うた等と並んで音楽業界において無視できない金額となってきたことを示している。
インターネット上では近年のパチンコ台をゲームにしたパチンコゲームと呼ばれるものも人気を集めている。 遊技機は国家公安委員会の指定試験機関である保安電子通信技術協会によって規定上の条件を満たしているか試験が行われ、その後各都道府県の公安委員会の検定を受け、その後ホールに設置され、ホール所轄の警察が試験を行う。全ての試験を合格して初めて客が遊技することが可能となる。 検定の有効期間は3年間とされ、有効期間を過ぎた遊技機は現行法下の遊技機については設置は可能だが、検定が満了しているため変更が一切認められない。そのため故障などの場合は、部品などの交換や修理が出来ないため、故障のまま放置するか、新しい遊技機と入れ替える必要がある(故障したまま稼動を続けることは出来ない)。 なお、「みなし機」撤去は、法が改正され遊技機の基準を満たさなくなったために行われたものであり、現行法が改正されない限り、現行法下での検定を合格した遊技機は、検定期間が満了した際に撤去しなければならない、ということではない。 また、現行機については、認定を受けることで、認定日からさらに3年間、設置運用(部品交換等の変更可)が認められる。 現在の遊技機は、以下の基準に沿って作られている。 大当たり確率の下限は1/400。また、異なる確率を採用する場合、2種類までの確率(低確率と高確率)を採用できる。 1回の確率変動で獲得できる平均出玉は8000個以下。 総出玉のうち、役物による出玉(役物比率)が60%以下。 打ち込み6000個(1時間)の出玉率の上限は300%、打ち込み60000個(10時間)での出玉率の上限が200%、下限が50%。
パチンコ依存症は、性癖や意思の問題として扱われたため、治療できる病気であることが理解されず放置され、治療行為が行われなかったために勉学や勤労への意欲を喪失した例や、さらに借金をしてまでパチンコにのめり込み多重債務や自殺といった悪循環に陥る例もある。消費者金融のありさまと併せて社会問題視(クレサラ問題)された。このことから、2005年頃から東京都遊技業協同組合などの業界団体でもパチンコ依存症に対する注意の呼びかけや問題解消のためのカウンセリングの紹介といった事業が始められている。
2006年からは日本全体の業界団体である全日本遊技事業協同組合連合会でも同様の取り組みを開始しており、パチンコ依存症は治療を要する病気であると共に、業界団体としても救済を必要とする問題と位置付けて[20]5年間分の運営費1億円を負担、同依存症に対する研究を進めるほか、専門相談員の育成を行うとアナウンスしている。 また民間では回復施設女性用の「ヌジュミ」が活動を始めている。パチンコ業界主導の依存症対策には疑問を投げかけている。回復者本人で精神保健福祉士が運営する相談カウンセリングセンター「横浜メンタルヘルスサポートセンター」も活動し効果を上げている。元臨床心理士で作家の松岡圭祐は、著書の「催眠」や「千里眼の教室」といった複数の作品中で、パチンコ依存症を、パチンコ台が「大音量の音楽」「点滅するネオン」「回転するデジタルスロット」そして「“大当りが出たら儲かる”という欲求」など複数の要素を巧みに用いることで、交感神経系優位で被催眠性の高い(熱中しやすい)人間をトランス状態、一種のリラックス状態に導くことができ、これにより理性が弱まり大金を浪費してしまったり、遊技中の快楽感が癖になり依存症や中毒になってしまう、と分析している。またそれらの特性からパチンコそのものを強く批判している。 パチンコ店は児童の入店が禁止されている一方、親・子を扶養する義務のある者がパチンコに興ずることを禁止していないことから、子供を保育園などへ預けず、駐車場の自動車内へ子供を放置し、そのまま熱中症や脱水症状などで死亡する事件(→ネグレクト)が多発し、社会問題になっている。 そのため、全日本遊技事業協同組合連合会は子どもの車内放置は児童虐待の防止等に関する法律の児童虐待にあたるとして車内放置根絶を目指し注意を喚起するキャンペーンを行っている[22]。対策として、加盟店内の一角に壁で仕切られた遊び場を設けて子供を預かったり、あるいは駐車場を店員が巡回して注意を呼び掛けたりしている。同会の報告によると、巡回などで見つかった車内放置のケースは2006年度で37件、56人になり増加傾向にある。
警察庁はパチンコ業界の監督官庁として、その外郭団体である保安電子通信技術協会で遊技機の仕様が適正であるかどうかを調べる試験を行ったり、さらに、試験に通過した機種を実際に営業に供して良いかどうかの検定を各都道府県の公安委員会で行ったり、あるいは店舗営業の許可を与えたりするなど、業界の生殺与奪の権を握る立場にあるため、癒着が発生しやすい関係にある。例えば、遊技機の型式試験を行う保安電子通信技術協会の前会長は前警察庁長官であった山本鎮彦であり、職員の1/3を警察出身者が占めることや、パチンコメーカー・アルゼでは前警視総監である前田健治を常勤顧問として迎え入れていたなど、関連団体や企業への天下りとも解釈できる例が見られる。
業界各団体の健全化推進の努力が継続的に行われているにもかかわらず、コンピュータプログラムの内容を書き換えた違法改造ROMへの換装や遠隔操作など、風営法で禁じられている無承認構造変更や、玉貸機や計数機を改造して不当な利益を上げようとする、詐欺罪に相当する不正[25]などの、業界の信頼を失う不正行為が根絶できていない[26]。ただし、遊技機の無承認構造変更については、犯罪組織や個人がパチンコ店から玉などを盗むことを企図して行われる場合もあり、必ずしもパチンコ店による不正とは限らない。
パチンコ店はネオンサインやLEDを使った電光掲示板などにより派手に外装してあることが多く、景観の悪化を嘆く声がある[27]。特に光害の大きな原因となるサーチライトに関しては、岡山県の旧美星町(現:井原市)の例[28]をはじめ、条例により規制する動きも広がりつつある。近年では外装に予算をかけずマスコミ媒体に予算を使った広告戦略を行う店も増えている。また、店舗内の音楽が周囲に漏れて騒音となっているところも少なくない。 大量の現金を扱うことから、景品交換所や事務室などでは強盗や深夜の窃盗事件がしばしば発生している。なお、全国放送されているのは主に大手メーカー製のパチンコ台そのものであり、パチンコ店(チェーン店)自体のCMはほとんどがローカル局での放送である(テレビやラジオでのCMが多い)。さらにはパチンコ・パチスロでは児童〜中年層にも人気のあるキャラクターもの(版権もの)も多数起用されているため、これに対し北海道や新潟県、島根県では射幸心をあおる傾向にあることや、多重債務を招く恐れがあるとして、テレビCMの自主規制を行うこと決めている。また2009年4月より、子供が視聴することが多い時間帯である午前5時 - 午前9時及び午後5時 - 午後9時でのCM放送を自粛することが決められた。
18歳未満の者および児童を持つ親の立ち入り規制が厳しく取り締まられていない。しかしその一方で、上に挙げた「車内放置」の問題もあり、特に核家族では家庭に幼児を置いておけず、保育園などへ預けることもできないなどの問題も絡んで、店舗でも徹底しにくい傾向も見られる。託児設備のあるパチンコ店も一部にはあるが、全国的にみても地方郊外店以外では導入に積極的ではない面もある。これについては、2006年5月から施行された改正風営法により、明らかに18歳未満と分かる者を入場させたホールに対して罰則規定が盛り込まれた。これにより立ち入り規制の徹底がされた店もあるが、以前と比べても立ち入り規制が取り締まられていない店も少なくない。ただし、取締りの強度は所轄の方針に左右され、大阪府などのように乳幼児まで含め完全に規制が徹底されているケースもある。 かつては分煙が徹底されておらず、店舗によっては店内に煙が充満している店も多々見られ、煙に巻かれて気分を悪くする者もいたが、2000年ごろより社会的に分煙志向が強まったこともあり、空調設備の完備、女性客の増大を見込んでの「清潔で過ごしやすい店内」を実現する上での分煙化なども行われており、紫煙渦巻くような店舗は改善される傾向にある[33]。 前述のような、周辺環境への影響の問題から、条例でパチンコ店の出店を規制する動きが自治体の間で見られるが、市町村と、出店の認可権限のある都道府県との間で条例の違いや乖離があり、出店業者がその抜け道を突いて出店を強行するケースも見受けられる。例として、大阪府交野市では、市と大阪府との間での条例の違いにより、業者側が府の条例と最高裁判例を盾に取り工事を強行しており、市側が苦肉の策として、建設予定地の傍に市道があることに目を付け、市道の安全確保が困難になるなどとして、仮処分を申請している。
(wikiから引用)
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